RoHSの分析機関
RoHSの分析機関は、慎重に選ぶ必要があります。それは信頼関係が結べる事が前提だからです。
RoHSは海外の規制でありますし、対応を証明するにはエビデンス（証明書）が必要になってきます。
RoHSの対応を行う際は、正確に検査を行ってもらえ、そして相談してもらえるような機関を選択する事が必要となってくるでしょう。
さらには、分析を行う事でも証明書の内容について細かに説明していただける機関が良いかと思います。
定性分析を行った際に、追加資料を添付していただける所がありますが、グラフの見方がわからないという事は良くある事です。
分析期間の選択
RoHSの対応を行う際に、どのような機関と付き合う必要があるのでしょうか？まずは、前述したように信頼のおけるRoHSの検査機関を選択する必要があります。
これは大前提になるでしょう。そして、分析装置を多くもっているところも良いですね。６物質中の３つしか分析する事ができないというような機関もあります。
PBBとPBDEに関しては対応できないところは多くあるようですがその他RoHSのSOC４物質に関しては、必ず分析が出来るところにしましょう。
最後に、分析結果が見やすいところというのも重要なファクターになります。
これからの分析機関
RoHSの分析機関は、一通りの山を過ぎて、現在収束する方向に向かっています。
それは、RoHSの期日である２００６年７月が過ぎた事もありますし、さらには取引関係にある分析機関がある程度、企業によってまとまってきたと言う事もあるのかもしれません。
それにより、RoHSの分析により収益を上げてきたような、事業所に関しては閉鎖になってしまったり、統合になってしまったりと言う話を聞きます。
そのため、これからRoHSの検査機関を選択する場合はそれなりに規模の大きい検査機関を選択する必要があります。
閉鎖されてしまっては、今後の検査機関を選択しなおさなければいけなくなるからです。
